125.芸能プロダクション – 天変地異

コロナの影響で、イベントがなくなり、売上が下がり、経営がやばくなっているところ多数。
しかし、これは、コロナの影響だけではありません。

芸能プロダクションのビジネスモデルは、売れるかどうかわからない芸能人のタマゴをたくさんみつけてきて、それをレッスンしたり、ゴリ押ししたりして売れっ子に育て、売れっ子のギャラをピンハネして稼ぐというものです。

売れない若手の育成費用という赤字を、売れっ子の稼いだ金のピンハネで払い、その残りが利益になるわけです。従って、売れっ子的にはおもしろくないことになります。

当然、売れっ子に辞められると困るので、辞めたら嫌がらせをします。
芸能事務所はテレビや雑誌、スポーツ新聞などに圧力をかけられるので(俺がいった記事を書かないと、うちのタレントあんたのところに出さないよ。広告も止めるからね)、芸能事務所を辞めたタレントには決まって「洗脳疑惑」とかの記事が載ります。

元SMAP(新しい地図 = New “S” Map)とかでもわかるとおり、3年くらいはテレビにも出れないし、場合によっては芸能界から抹消されます。

がしかし、最近はテレビや雑誌の力が弱くなってます。
テレビも視聴者数が減って金がないし、雑誌なんてもうまるごと終わってます。
さらに、テレビに出てなくても、自分でYouTuberになったり、Abema TVやNetflixの番組に出演したり、blogで芸能事務所の嘘を暴露したりできているため、プロダクションを辞めるハードルが下がりました。

さらに、公正取引委員会も動き出して、芸能事務所がタレントを干すという行為が独占禁止法にあたるなどと警告を出すようになったため、さらに嫌がらせがしにくくなってます。

このように、マスコミを配下に置いていたが故にできていた芸能事務所によるタレントの奴隷労働ができなくなったため、芸能事務所は今までのようなビジネスは成り立たなくなります。

おそらくアメリカみたいに、芸能人が、営業やスケジュール管理の代行をしてくれるようなマネージャを雇うような形になるはずですが、そうなると、タレントの育成どうなるの問題が発生します。

吉本や沖縄アクターズスクールがやっているように、授業料を払って、トークやダンスを習うような仕組みになっていくのでしょうね。

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