なぜ、会社の採用ページには、ポエムが書いてあるのか?

世の中にどんな業界があって、自分はどこを志望するか決めたら、今度は受ける会社の事を知る必要があります。

そこで、最初にやるべきコトは、当たり前ですが、会社のWebページを読むことです。

しかし、会社Webページ、採用ページには、ろくなコトが書いてません

会社のWebページには、ポエムが書いてある

自分が興味がある会社が見つかったら、Webページを見てみましょう。
そして、多くの人は、最初に新卒採用のページをみることになるでしょう。

そこにはだいたい、

我が社は
お客様と、地球と、自分自身を愛する社員を求めています

とかいう、どうでもいいポエムが書かれています。

このポエムを真に受けて
「志望動機をお願いします」
「私は、お客様と、地球と、自分自身を愛する人たちと一緒に働きたいからです」
というと、速攻でお祈りメールが来ます。

なぜしょうもないポエムが掲載されるのか?

新卒採用でも、どんなことができる社員が欲しいかはだいたい決まっています。
・設計者が思ったとおりのアプリを開発できるプログラマー
・何が何でも売り上げ目標を達成できる営業
・会社のInstagramのフォロワーをすぐに1万人増やしてくれるマーケター
など、仕事ができる人が欲しいのです。

しかし、残念ながら、新入社員の99%は仕事ができません。
そして、就活生の99.9%は、口では「◎◎ができます」というけど、それを証明する実績がありません。

だから、

我が社は、

お客様が喜ぶ、革新的な製品を企画できるマーケターを求めています

などと、ある程度具体的なことをWebページに書いてしまうと、

90%の志望動機が

「お客様が喜ぶ、革新的な製品を企画できるマーケターになりたいからです」

になってしまい、ESがみんな同じになってしまうのです。

それで、

「私はカンボジアで、現地の人100人にアンケートをとり、◎◎という傾向があったから、こういう商品を開発し、販売したとこ、◎◎個、◎◎◎ドル売り上げることができました。
こうやって、現地の人と話をして、彼らの求めるものを見つけ、商品化することで、御社の東南アジア進出に沽券為ていきたいと考え、御社を志望しました」

みたいな、実際の体験を言える人は良いのですが、ほとんどの人は、その先が続かず、お祈りメールになるのです。

Webページで、唯一本当のコトが書いてある場所

じゃあ、企業のWebページは嘘ばっかなのかというと、そんなことはありません。
唯一ちゃんと本当のコトが書いてあるのが、

株主向け情報 (IR情報)のページです。
ここに嘘をつくと、いろいろ怒られますので。

で、ここには、企業によっては、株主総会の動画とかも載っているので、是非見てみましょう。
そして、どこの企業のページにも絶対載っていて、就活に役に立つのが「有価証券報告書」です。
就活生は、これを読みましょう!

有価証券報告書のこのページだけを読め!

有価証券報告書は、決算に関する数字とかがたくさん書いてあります。
ほとんどの大学生の人は、これは読めないと思うので、飛ばしてください。

そして、10-20ページくらいに、
「弊社の経営課題」とか「現在の事業方針」といった項目があります。
ここには、わかりやすい日本語で、「自社が今、どんなところがうまくいっていて、どんなところがうまくいってなくて、今後どうする方針か」が書いてあります。
これをじっくり読みましょう!

そこで、
「東南アジア進出に力を入れている」と書いてあれば、海外で仕事をした実績をアピールすればいい
「外国人技術者を積極的に採用」と書いてあれば、外国人と一緒に活動した実績をアピールすればいい
「若者向けだけではなく、シニア向けの商品を展開しはじめた」と書いてあれば、自分とは違う属性の人に話を聞いて、商品を開発した実績をアピールすればいい

といったように、企業がこれからやろうとしていることに、自分が役に立てると証明できる実績をみつけ、それを志望動機に書いて、面接で話せばいいわけです。

逆にいえば、自分が行きたい会社があれば、その会社が求めている実績を、これから作ればいいんです。

これをやるだけで大きく差がつく理由

ほとんどの学生は、企業情報をテレビCMくらいからしか理解してません
だから、企業をお客さん目線でしか理解していないのです。

「あなたの会社の商品が好きだから、あなたの会社に入れてください」
といわれても
「じゃあ、今後ともいいお客さんとして、うちの商品を使って下さい」
という話にしかなりません。

「あなたの会社ではこういう仕事があるから、私は、こういう理由で、あなたの会社のお役に立てます」
といえば
「確かに、入社してくれたら、助かりそうだ」
となるわけです。

そのために、企業がお客さんに発している以外の情報を、ちゃんと調べることが大切なのです。

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